同棲スタート時は住民票を移すべき？気になる同棲時の手続きについて
- HOME >
- 好きな人に関する悩み >
- 同棲 >
- 同棲スタート時は住民票を移すべき？気になる同棲時の手続きについて
SNSでシェア
同棲を始めるとき、うきうきした気持ちになるカップルは多いでしょう。
しかし、その一方で、同棲にあたっての手続きで迷う人もいます。
特に気になるのは、引っ越しに関しての住民票の動きです。
同棲を始めるとき、住民票の内容はどのように変化するのでしょうか？
住民票の変更は必須？同棲時の手続きの疑問
引っ越しをするとなると、転出届と転入届、そしてそれにあたっての住民票の変更が焦点となります。
引っ越しと住民票の関係は深いように感じますが、果たして同棲にあたって必要な手続きとは一体何なのでしょうか？
住民票の変更は必須ではないがやるべき！
引っ越しをすると、通常はもともといた市町村に転出届を提出し、その後、次に住む市町村へ転入届を提出します。
これは引っ越しの流れとしては当然なのですが、同棲カップルの中にはその手続きを行わない人もいます。
転居手続きを行わないことついては、罪に問われることはありません。
実家が同じ市町村にあり、そこから恋人の家に移り住む場合、特段引っ越しの手続きを取らないケースもあるようです。
住民票を移さなくても不便がない場合は、その手続きを行わないカップルもいるのです。
また、身分を証明する際に、現住所というのは重要な項目ですので、必須ではないとはいえ、住民票を移すことは大切なことといえるでしょう。
世帯主は別々でも大丈夫
住民票を移す際、必要なのが世帯主の記入です。
同棲だから同一世帯でないといけないかというと、実はそうではありません。
戸籍上のつながりがない２人ですので、あくまでも同居という形で、世帯主は個々に設定できるのです。
これは、どちらか一方の名前で部屋を借りている場合でも同じです。
結婚していなくても同一世帯にできる
世帯主を別々に設定することが自由に選べるように、世帯を同一世帯とすることも可能です。
また、この場合、別れたときに住民票の内容がどうなるのかが気になってくるでしょう。
別れると、彼がそのままそこに住み続ける場合は、彼の住民票に彼女の名前が訂正線付きで残ります。
もし彼も家を移り、市町村が変わる場合は、新たな住民票が発行されるため彼女の名前は残りません。
住民票上での世帯をどうするか考えるときは、お別れのことも含めて判断したほうがよさそうです。
気持ちの切り替えにも？住民票を移すことの利点
一見面倒に思われる転居の手続きですが、生活を長く続けるうえで、その手続きには利点かあります。
利点を知って、同棲を楽しむきっかけにしましょう。
一緒に住んでいるという自覚が持てる
同棲時に住民票を移すと、気持ちの上で変化が生じます。
同じ住居に住む、または同じ世帯になるということで、一緒に暮らすことへの責任感や実感が持てるのです。
今まではそれぞれの予定があったときのみに一緒に過ごしていたカップルも、同棲を始めればそうはいきません。
毎日顔を合わせることになりますし、トラブルだって日常茶飯事になるかもしれません。
住民票を移しておくことで、公的に定められたのだという自覚が芽生え、相手との生活をより意識できるのです。
マンネリ化などで気持ちの切り替えを望んでいるのであれば、引っ越しの手続きは効果的といえるでしょう。
公的な手続きが楽になる
住民票を移しておくことで、諸手続きが楽になることがあります。
例えば、借りている部屋の近くに駐車場を借りる場合など、住民票の提出を求められることがあります。
そのほかにも、住民票を移すことで、市町村から請求される税金などの支払いの案内もきちんと届きます。
結婚を前提とした交際をアピールできる
同棲をすることによって結婚を意識するのは、張本人だけではなく周囲の人間にも言えることです。
特にお互いの親であれば、同棲するとなれば結婚もするだろうという気持ちになります。
そのとき、けじめとして住民票をきちんと移しておくことで、好印象を持たれるケースが多いです。
また、友人や知り合いなども、同棲をきっかけに２人を応援してくれるケースもあります。
住民票以外に注意したい同棲中のこと
同棲を始めるとなると、転居にあたっての手続きがいろいろと発生します。
住民票の手続きについては述べた通りですが、それ以外にもやっておくべきことが多々あります。
同棲を始めるのであれば、それらを忘れずに行っておきましょう。
1人暮らし用の部屋かどうか確かめる
まず、同棲の前に確かめておかなければいけないことがあります。
それは、同棲予定の部屋が2人暮らし可能な部屋かどうかです。
また、初めから1人暮らし専用の部屋である可能性もあります。
そのため、転居の準備を始める前に、必ず部屋の契約条件を確認しておきましょう。
管理側の対応は会社によってまちまちですが、同居人の身分証明が必要となったり、転居後に住民票の提出が必要となったりする場合があるので、注意が必要です。
免許証の住所変更を行う
免許証は、身分証明書として使える大切なものです。
引っ越しをした場合は、一番最初に変更手続きを行うことをおすすめします。
なぜなら、引っ越し後の各種手続きにおいて、身分証を求められることが多くあるからです。
免許証の住所を変更すると、変更後の住所は免許証の裏側に記載されます。
郵便物の転送をかけておく
郵便物の転送は、どこの郵便局からでも申請することができます。
市町村からの案内などは、住民票を変更した時点で、新たな住所へ自然と届くようになるのですが、ほかの郵便物はそうはいきません。
携帯電話や電気などの料金の支払い関係の案内については、まずは住所変更の手続きが必要です。
その上で、郵便物の転送をかけておくことで、手続き忘れに早めに気づくことができます。
未払いや重要な案内の見逃しを防ぐためにも、転居のあとは郵便物の転送を申請しておきましょう。
転居したら会社にも忘れず連絡を
社会人として働いている場合、転居の情報は職場へも報告しなければいけません。
通勤手当が出ていればその金額にかかわってくることですし、何より住所は、保険証の手続きに必要な情報だからです。
給与の管理や保険となると、「申請し忘れていた」では済まないことがあるので、注意が必要です。
同棲に伴う転居のときは住民票を移しておこう
同棲をするということは、新しい生活の基盤を築くということです。
結婚を理想としているのであればなおさらです。
トラブルなく気ままに同棲を楽しめるよう、引っ越しの際は住民票の変更手続きを優先して行っておきましょう。
SNSでシェア
コメントをどうぞ